休職と復職について

●休職中の過ごし方：休職して間もない頃

休職されて間もない頃は、仕事から離れたことに安堵される方もいれば、会社に行けなくなったことに動揺し混乱している方もおられ、その心の状況は様々です。それぞれに、苦しい経験があり、心が限界を迎え、休むことが必要になったのです。まずはご自身が「疲れた私」を受け入れ、治療と療養に専念しゆっくりと「休む」ことが重要です。

ここでいう「休む」とは、ただ寝て過ごすということではなく、「心を穏やかに過ごす」ということです。職場での辛かった経験、自分がいない職場の状況、本当に復職できるのか。これらの思考は繰り返し頭をよぎりますが、辛いことを繰り返し考え続けること程、心が疲れることはありません。休むと決めたなら、不安になる考え事はできるだけ横において、穏やかに過ごしましょう。

ただ問題となるのは、ゆっくりしましょうと言われても、何もしていないと、つい不安な事を繰り返し考えてしてしまうことです。これを反芻思考と言います。働きもせず、何もしていない自分を責めてしまう方もおられます。案外、ゆっくり過ごすことは難しいものです。もしも鬱々と考え続けるぐらいなら、無心に取り組めることを探してみましょう。軽い運動をすること、部屋をいつもよりきれいに掃除することもいいかもしれません。

一方で反芻思考のきっかけになりやすいことは避けましょう。職場との連絡は必要最低限がよいでしょう。ネット上で様々な情報を得ることやSNSでの交流も今では当たり前になっていますが、それによって心が疲れていませんか？PCやスマートフォンを触る時間を減らしてみましょう。心を穏やかに過ごすことが上手になると、それは復職してからもあなたの役に立つでしょう。

●休職中の過ごし方：回復を感じられるようになった頃

疲れがとれ、気力が回復してくると、休み始めたばかりの頃には出来なかったことにも取り組めるようになってきます。読書をしてみたり、声をかけてくれる友人と会ったり。すると自分の現状を再認識するようにもなります。思ったより体力が落ちていること、以前ほど集中力が続かないこと、人と関わることに不安を感じること、等々。そうすると再び「こんな調子で本当に復職できるのだろうか？」と自信がなくなります。少し良くなったと思ったら、また不安になるといった揺らぎを経験します。

ここで大切なことは、こうした揺らぎ、気分の波は治ってゆく過程で誰もが経験することであり、治療がうまく行っていないわけではないと理解しておくことです。このままでは駄目だと焦り、いつも以上に無理をする必要はありません。かといって、もう駄目だと打ちひしがれて、諦めて何もしないのもよくありません。考え方や行動が、0か100かにならないことが大切です。

そのために、生活の軸になるような行動を少しずつ習慣にしてゆくことが良いでしょう。例えば朝はいつも同じ時間に起きる、食事はキチンと摂る、短時間のウォーキング、図書館に通うなど、その日の気分や体調、お天気がどうであろうとも、左右されずにできる行動を少しずつ増やしてゆきましょう。生活記録をつけてみることもいいかもしれません。その日の気分や体調に合わせて行動してしまうと、調子のいい日に頑張ってたくさん活動し、翌日には疲れて何もできないことが起きやすくなります。そうすると気分も浮き沈みが目立つようになります。

どんな健康な人でも、やる気を原動力に毎日活動しているわけではありません。「やるか、やらないか」を考えてから行動するのではなく、習慣にしてしまうことで色んなことが無理なく取り掛かりやすくなります。こうして生活が整うと、気分も整うようになります。

●休職中の過ごし方：復職を考え始めたら

働くことを意識しても睡眠のリズムを含めた生活習慣が乱れることなく、朝から夕方まで毎日安定して活動できるようになってくれば、そろそろ復職について考えてもよい頃です。相談の窓口になっている方（上司、人事担当者、産業医や保健師）に、まずは自分の今の体調、復職を考え始めたことを伝えましょう。相談を重ねるなかで、今の自分にできそうなこと、まだ難しいこと、復職した際にどのような配慮をしてほしいのか、できるだけ具体的に伝えるとよいでしょう。

試し出勤などの制度がある職場もありますが、慣らしてゆくための経過措置がとれない職場もあります。自分でできる準備として、通勤の練習を始めてみましょう。久しぶりに通勤電車に乗ってみると、思った以上に疲れること、緊張することに気が付かれるでしょう。最初は自宅近くの駅まで、人の少ない時間に出向くぐらいで構いません。少しずつ負荷を加えてゆき、いつもの通勤に使っていた電車に乗って職場の前まで行けるようにしましょう。

信頼できる先輩や気心の知れた同僚が職場にいるなら、連絡をしてみることも良いでしょう。誰でも長期間職場を離れれば、引け目を感じてしまい、どう思われているのか想像して怖くなります。事前に信頼できる方とコミュニケーションを持つことで、復職した際の安心感につながるでしょう。

復職支援面談

一つは復職支援面談です。

当院の看護師・公認心理師が個別に面談を行い、一人一人の段階に合わせた復職・社会復帰までの過ごし方を一緒に考えます。面談では休職に至った状況、現在の状況の整理し、自己理解を深めてゆきます。また生活習慣をチェックし、セルフケアの方法、ストレスマネージメントなどについてもアドバイスをしてゆきます。

リワークプログラムCRESS

もう一つはリワークプログラムCRESSです。

休職されている方がクリニックに集まり、共に活動する中で、ストレスとの付き合い方を学んでゆきます。復職するためのリハビリとしてだけでなく、より適応的に社会生活を送り、再発を防止することを目的とします。リワークプログラムの治療効果はとても大きく、その理由は「経験から学ぶ」ことにあります。本や講習などでも、ストレスとの付き合い方を知識として学ぶことはできます。しかし、それが腑に落ちて、変化・成長につなげるためには、治療体験が必要なのです。

傷病手当金制度

健康保険に加入している方は、病気や怪我で職場を休んだ場合、傷病手当金制度を使うことが出来ます。精神疾患もその対象になります。

傷病手当金を受け取れる健康保険

傷病手当金制度の対象となるのは、勤務先の健康保険組合、全国健康保険協会（協会けんぽ）、共済組合（公務員の方）に加入している方です。市町村の国民健康保険は対象となりません。

支給の条件

支給の条件は以下の4つになります。

① 業務外の事由による病気やケガのための療養であること。

業務に原因がある場合は、傷病手当制度ではなく、労災の適応になります。
会社でのストレスがきっかけで、うつ病や適応障害などの精神疾患となった場合は労災の適応ではないか？とよく質問されます。しかし精神疾患の場合は、様々な要因が重なって発症することが多く、明らかに業務に原因があるという客観的証拠がある場合を除いて、労災認定は難しく、傷病手当金制度を利用されることが多いようです。

② 就労ができないこと。

就労ができない状態かどうかの判定は、医師の意見等を基に判断されます。
ただし、医師が就労できないかを判断できるのは初診日以降のことになります。診察をしていない期間については判断ができません。会社に出勤できない状態になっていても、病院を受診していないと、その期間は就労不能の証明ができないことになります。

③ 連続して4日以上療養していること。

働くことができず休みはじめた日から連続して3日間は待機期間となり、4日目以降の休んだ日に対して支給されます。待機期間には有給や公休も含まれるため、給与の支払いがあったかどうかは関係ありません。

④ 休んでいる期間に給与の支払いがないこと。

傷病手当金制度は生活保障のための制度であり、給与が支払われている間は支給されません。ただし、給与の支払いがあっても、傷病手当金の額よりも少ない場合はその差額が支給されます。

支給額と支給期間

支給額は収入のおおよそ3分の2になります。ただし勤務年数が１年未満の場合は変わってまいります。支給期間は支給を開始した日から通算して1年6ヶ月になります。詳しくは職場の人事労務担当者や、加入している健康保険の事務所にご確認ください。

申請の手順

よくある質問

傷病手当金を受給していますが、途中で退職した場合、傷病手当金はもらえなくなりますか？

1年以上の被保険者期間があり、退職日にすでに支給を受けている、あるいは受けられる状態にある場合は、引き続き傷病手当金は支給されます。

傷病手当金の意見書の料金はいくらかかりますか？

保険適応になりますので、自己負担額は300円程です。

休職中、通院をしていなかったのですが、この期間中の意見書を記載してもらえますか？

当院では診察がない期間は、労務不能である証明ができないため、原則として意見書の作成はお断りしております。過去に、受診回数が少ない、処方された薬を薬局で受け取っていないことから疑義照会され、労務不能の根拠がないことから支給打ち切りになったケースもありますのでご注意下さい。病状にもよりますが、療養中の方は1～2週間に一度のペースで受診されて下さい。

以前、うつ病で休職し傷病手当を1年6ヶ月受給しましたが、今回再発してしまいました。もう一度、傷病手当金を受給することはできませんか？

傷病手当金制度には、同一傷病では1年6ヶ月を超えて受給できないというルールがあります。一方で、一旦治癒している場合は、同一傷病であっても別の傷病とみなすとされ受給が認められます。ここでいう治癒とは社会的治癒といって、健康な社会生活（就労や家事など）が長期間に渡って維持されている状態を指します。その期間については５年程度が目安となるようです。また、この期間中に通院や薬物療法を継続して行っていると治癒と認められないケースもあれば、寛解状態であっても再発予防のための通院であれば認められるケースもあり、保険者への確認が必要です。

参考：全国健康保険協会（協会けんぽ）に加入されている方は、下記を参考にされて下さい。
全国健康保険協会（協会けんぽ）病気やケガで会社を休んだとき

自立支援医療制度

自立支援医療制度とは？

心の病気は治療に長い時間がかかることが多く、その間には定期的な受診や薬の内服が必要になります。しかし症状が重い場合、働くことが難しくなり、収入は減ってしまうけれど医療費がかかるといった苦しい状況に陥ることもあります。経済的な不安のために必要な治療を受けることを断念したり、本当は休まないといけない病状なのに無理して働いたりということもあるかもしれません。このような経済負担や不安を少しでも和らげて、治療を受けやすくするための制度として、自立支援医療制度があります。

医療費負担の軽減

自立支援医療制度は精神疾患に関する通院医療費の自己負担額を軽減する制度です。健康保険の自己負担3割の医療費が原則1割に軽減されます。通常、精神科・心療内科の再診費用は約1,500円ですが、自立支援医療制度を使うと約500円になります。そのほか、お薬代や臨床検査、心理検査などの費用なども3分の1になります。

1ヶ月の負担上限額

お薬が高額の場合やリワークやデイケアのように頻繁に通院する場合は、1割の負担も大きなものになります。このため、所得に応じて1ヶ月あたりの自己負担額も決定されます。例えば、うつ病と診断をされていて、住民税課税額が3万3千円以上23万5,000円未満の方の場合、うつ病は「重度かつ継続（高額治療継続者）」にあたりますので、1ヶ月にかかる治療費が1万円までとなります。

（厚生労働省　HPより抜粋）

軽減対象にならない費用

負担軽減の適応となるのは精神疾患の通院治療に関するものになります。入院治療に関しては適応外になります。風邪薬や抗アレルギー薬など精神疾患の治療には関係のない薬は対象にはなりません。保険外診療となっているものについても適応にはなりませんので、心理療法の予約金、診断書料金などは適応外になります。

対象となる方

自立支援医療制度の対象は精神疾患による通院治療を継続する必要がある方となります。つまり症状が一時的で、短期間で回復する見込みの方は対象にはなりません。症状が慢性的になり通院と服薬がしばらく必要な方、健康に働けるようになるまで長期間を要する方は、申請を検討されるとよいでしょう。自分が対象になるのか分からない場合は、主治医までご相談下さい。

交付までの流れ

申請の窓口は役所になりますが、主治医の診断書が必要となりますので、まずは診察時にお申し出下さい。診断書料金は当院では3,300円となります。診断書を作成するまでに2週間程かかります。診断書の他にも必要書類がありますので、お住いの役所の担当窓口（大阪市の場合はお住いの区の保健福祉センター）でご確認下さい。

役所で申請されてから、受給者証が交付されるまでは2～3ヶ月かかります。受給者証が届くまでの期間は、当院では3割負担での会計となります。受給者証が届いた時点で差額を払い戻しさせて頂いております。（リワークを利用される方については、一旦未払いで対応させて頂き、受給者証が届き次第、月額負担分をお支払いいただきます）

よくある質問

自立支援医療制度を受給していることを会社などに知られることはありませんか？

大切な個人情報ですので、役所や病院から会社や学校など第三者に伝えることはありませんので、ご安心下さい。

家族にも内緒にしておきたいのですが？

ご家族にも知られたくない場合は、申請される時に受給者証や案内の送付先を自宅ではなく病院などに希望送付先にすることができます。

自立支援医療制度を申請する前の医療費は戻ってきませんか？

役所に申請した日が適応開始となりますので、それ以前の医療費は戻ってきません。